Feature 2026/06/08

日本の核融合スタートアップ最前線

核融合の世界地図で、日本は確かな存在感を持つ。大学発の技術と、層の厚い研究基盤を武器に挑む日本勢の現在地を見る。

炉工学で世界を狙う:京都フュージョニアリング

2019年設立のKyoto Fusioneeringは、特定の炉方式そのものではなく、ジャイロトロンや増殖ブランケットといった「核融合プラントを動かすための機器・エンジニアリング」に特化する。どの方式が勝っても必要になる基盤技術を押さえる、独自のポジションだ。

レーザーで挑む:EX-Fusion と Blue Laser Fusion

大阪大学発のEX-Fusionは、レーザーによる高速点火方式を追求し、2025年にシリーズAで約26億円を調達した。一方、ノーベル物理学賞の中村修二氏が関わるBlue Laser Fusionは、青色レーザーとp-¹¹B燃料という挑戦的な組み合わせで、2030年代の商用炉を標榜する。

定常運転のヘリカル:Helical Fusion

Helical Fusionは、核融合科学研究所(NIFS)の大型ヘリカル装置(LHD)で培われた知見を基に、長時間の定常運転に強いヘリカル型の商用炉を目指す。2025年にシリーズAで約23億円を調達した。

中性子を出さない方式:LINEAイノベーション

LINEAイノベーションは、FRCとミラーを組み合わせたハイブリッド方式でp-¹¹B燃料を扱い、中性子をほとんど出さないクリーンな核融合を志向する。装置の放射化を抑えられれば、保守や立地の自由度が高まる可能性がある。

日本の強み

ITERやJT-60SA、LHDといった大型研究インフラと、それを支えてきた研究者層は、日本の大きな資産だ。政府も核融合を国家戦略に位置づけ、支援を強めている。研究の蓄積をいかに事業へ橋渡しするかが、これからの焦点になる。

出典: 各社発表、NetZero Insights、報道をもとに編集部作成。数値は2025年時点の概算。